(1)開国
アメリカのペリー(東インド艦隊司令長官)が浦賀に来航、開国を要求(1853)
□軍艦四隻で来航(旗艦はサスケハナ号)、久里浜に上陸
□フィルモア大統領の国書を提出
日米和親条約締結(1854)
□ペリーが軍艦七隻で再来航し、条約を締結
□日本側の全権は林韑、アメリカ側の全権はペリー
□条約の内容
・アメリカ船へ燃料や食糧を供給する
・難破船、乗組員を救助する
・下田・箱館を開港、領事の駐留をみとめる
・片務的最恵国待遇を与える
□アメリカと同様の内容の条約をイギリス(日英和親条約・1854)、ロシア(日露和親条約・1854)、オランダ(日蘭和親条約・1855)と結んだ
日露和親条約締結(1854)
□ペリー来航(1853)の後、ロシアのプチャーチンが長崎に来航
□条約の内容(日米和親条約にはない点)
・下田・箱館・長崎を開港
・択捉島以南を日本領、得撫島以北をロシア領とする
・樺太は両国民の雑居地とする
安政の改革
□老中・阿部正弘による改革
□ペリー来航後、幕府は、朝廷への報告や、諸大名や幕臣の意見をきくなど、従来の方針を転換
・朝廷の権威が高まった
□松平慶永(松平春嶽・越前藩主)、島津斉彬(薩摩藩主)、伊達宗城(宇和島藩主)らの人材を登用
□江戸湾の品川などに台場(砲台)を築く(江川太郎左衛門の案)
□大船建造の禁を解く
□長崎に海軍伝習所を設立
日米修好通商条約締結(1858)
□下田の総領事・ハリスが通商条約の締結を要求
・老中・堀田正睦は条約調印の勅許を孝明天皇から得られなかった
・大老・井伊直弼が勅許を得られないまま条約に調印(違勅調印)
□日本側の全権は井上清直と岩瀬忠震、アメリカ側の全権はハリス
□条約の内容
・神奈川・長崎・新潟・兵庫を開港
⇒ 下田は閉鎖、神奈川は横浜に、兵庫は神戸に変えられる
・江戸・大坂の開市
・開港場に居留地を設け、一般外国人の国内旅行を禁じる
・協定関税(関税自主権の欠如)
□安政の五カ国条約
・アメリカと同様の条約をオランダ(日蘭修好通商条約)、ロシア(日露修好通商条約)、イギリス(日英修好通商条約)、フランス(日仏修好通商条約)と結んだ(1858)